Sponsored link

ソニー平井社長(2016年世界経営者会議)

不確実の時代にビジネスの環境変化に対応するには、変化についていくのではなく自ら変化を起こしていくことが重要。
社長就任5年目にあたり、最初の中計で成長のための構造改革を行い、しかしその間も商品力の強化と差異化ということにはこだわり、ソニー事業の柱であるコンシューマーエレクトロニクス事業も昨年から大幅に改善してきている。

ハードウェアよりもクラウドやサービスなどが重要との声もあるが、ハードウェアはお客様に一番近い存在として、その存在意義は変わっていないと考えている。

不確実の時代にソニーがどのように変化に対応してきたか、2つの事例を示す。

10年前に発売したプレイステーション(PS)3はネットワークでゲームをダウンロードできるプレイステーションネットワーク(PSN)というしくみを作ろうとした。
当時誰もが、いずれはネットワークの時代が来ると予想していたにも関わらず、いざネットワークでビジネスをしようとすると、社内外から「時期尚早」と言われ、既存の流通企業との確執を心配する声などのジレンマが生まれたが、当面の収益よりも顧客体験を重視し、将来への可能性を信じて進めた。当初はなかなか収益が上がらなかったが、今ではゲーム以外のネットワーク収益も拡大し、また、現在のPS4へとつながって今のソニーの業績を支えている。

海外ソニーミュージックでは、当時CDセールスが減少していたが、海外拠点自らが積極的にダウンロード事業を進めることで、もちろん既存の流通事業に対しては十分に心を砕いた上で、自ら変化することをやってきた。

変化は常に起こっており、それが早く、複雑になってきている。
自ら変化を起こすことで、飲み込まれて手をくれになるのではなく、自ら起こした変化に競合他社を巻き込んでその波に乗らざるを得ない状況をつくることが重要である。

新たなイノベーション創出のためにソニーが取り組んでいるシードアクセラレーションプログラム(SAP)について紹介する。

社長直轄で始めたこのプログラムは、既存事業の複雑な利害から新規事業創出の場を切り離し、情熱さえあればだれでも参加できるプログラムである。
これまで、7回のオーディションを行い、延べ1,500人、550件のアイデアが出されている。
既存組織と切り離すことで、素早くアイデアを事業化する仕組みを整え、かつ大企業の強味である豊富な社内資産を事業化のために活用できることで、スタートアップ企業にはない強味を持つことが出来る。また、このプログラムには、社員が一人いれば他社のメンバーとチームを組むことも出来るようにしてある。
このプログラムによって、新規事業、イノベーションを起こすだけでなく、既存事業の社員にも大きな刺激になると考える。

ソニーは今年で総合70周年を迎えた。
ソニーは不確実の時代に変化を自ら起こし変化に対応しながら、真に魅力的な商品、コンテンツ、サービスを作り続け、感動を持つ心を刺激する企業であり続けることがミッションである。

 

 

コメントを残す

CAPTCHA


サブコンテンツ
Sponsored link

このページの先頭へ